こんにちは、中年もっくんです。
先日はアーリーリタイア後の生活を妄想しましたが、妄想が現実になるように勉強が必要です。以前に読んだ、田村正之氏の著書「老後貧乏にならないためのお金の法則」について紹介したいと思います。
本書は、大学４年生でアラブの若き石油王との結婚を夢見る「ハナちゃん」とハナちゃんの先輩で大学講師兼ファイナンシャルプランナーの「老後博士」の二人の会話形式で話が進みます。二人のボケとツッコミもあり、最後まで飽きずに読めました。各章の要約をさらっと書いてみます。
- 第１章 迫る老後貧乏 増大する４つのリスク
- 第２章 実は難しくない堅実な資産運用
- 第３章 間違いだらけの外貨投資
- 第４章 医療と保険の知られざるツボ
- 第５章 持ち家がいいか、賃貸が正解か 老後の住まいをどうする？
- 第６章 年金は大丈夫？
- 第７章 相続と贈与も賢く考える －老後資金の最後の逆転策
第１章 迫る老後貧乏 増大する４つのリスク
ここでは、「長生きのリスク」「年金減額のリスク」「インフレのリスク」「金利低下のリスク」について書かれてあります。人生100歳時代に突入するけど、年金は減額されるし、インフレで預貯金の価値は下がるし、金利も低い。次の章につながりますが、要はきちんと資産運用しましょうねってことですね。
第２章 実は難しくない堅実な資産運用
ここでは、「長期」「対象の分散」「積み立て」「低コスト」という４つのルールに従った投資でお金が増やせると書かれてあります。この４つは以前も記事にしていますが、インデックス投資の基本ですね。対象の分散については、一般的な「日本株」「日本債券」「外国株」「外国債券」への４資産型を基本とし、いろんな配分のリスク・リターンが具体的なデータを使って紹介されています。一般的な長期積み立て投資はドルコスト平均法ですが、本書ではバリュー平均法も紹介されています。バリュー平均法は「ほったらかし投資」ではなくて毎月作業が入りますが、購入単価を下げる効果があります。
第３章 間違いだらけの外貨投資
ここでは、長期的には金利差のお得分は、投資先通貨の為替の下落で消えてしまいがちと説明されています。インフレ率の高い国の債券は金利も高いけど、モノの値段がどんどん上がるので同じお金で買えるモノの量が減っていく、つまり通貨の価値が下がる。なので、金融機関の「低金利の日本より、金利の高い海外（インフレ率の高い国）での運用がお得ですよ」という甘い言葉にだまされないようにしようということですね。
第４章 医療と保険の知られざるツボ
ここでは、保険料の格差は会社や商品により2.8倍になると説いています。保険料は、保険金の支払いに備える「純保険料」と経費などになる「付加保険料」からなり、大手の生命保険では「付加保険料」が高いとのこと。ネット生保は比較的に保険料は安いけど、その中でも「非喫煙健康体」が適用される保険はかなり割安。また、ライフステージに応じてプランを見直すことも大事。それがめんどくさい人は収入保障保険を勧めています。保険に関して著者は、「起きる確率が高いけれど起きても経済的な損失が限られているものに関しては貯蓄で備えるべき」として、自己負担額が大きく低減される高額療養費制度や高額医療・高額介護合算制度の説明があります。
第５章 持ち家がいいか、賃貸が正解か 老後の住まいをどうする？
ここでは、なるべく早いうちに住宅に関する資金プランを長期で考えておくことが必要と書かれてあります。実際には、収入が大きく減る60歳時点で1000万円～2000万円もの住宅ローンが残っている人が多いそうです。老後貧乏へまっしぐらですね。すでに家を買ってローンを組んでいる人は今がビッグなラストチャンス。超低金利なのでローンを見直すことで、大幅なローン減額か見込めるそうです。賃貸派は、退職時点までに2800万円の資金を準備すべしとあります。あと住み替えは、やり方次第で節税できるみたいなので、勉強しておきましょう。
第６章 年金は大丈夫？
インフレ率に比べて受給額が伸びないという実質減額に加え、受給開始年齢の引き上げの可能性が高い。それに備えるため、国年年金（１階部分）や厚生年金（２階部分）に加え、３階部分の準備も必要とのこと。３階部分に関しては、企業年金や個人型確定拠出年金（DC）の説明があります。また、老後貧乏を避けるための手段として、60歳以降も働いたり、妻のパートの話もあります。これに関連して、配偶者特別控除の説明もあります。また、自営業者向けの付加年金や国民年金基金の説明もあります。また、長生きのリスクに備えて繰り下げ受給のメリットも解説されてあります。
第７章 相続と贈与も賢く考える －老後資金の最後の逆転策
最後の章は相続と贈与の話です。控除や特例（家なき子特例とか）の話がいろいろ出てきます。相続税を軽減するためには生前贈与が効果的。１年ごとに贈与を考える「暦年課税」と、贈与の際はいったん2500万円まで非課税にするものの、相続の際に税金をまとめて計算する「相続時精算課税」という２つの制度があり、前者ではもらう人一人当たり１年間に110万円までが非課税になるが、「なんちゃって贈与」は税務署に認めてもらえないこともあるので、注意が必要とのこと。後者の「相続時精算課税」は、価値が増えていく資産を贈与するとき有利になるとのこと。その他にも、教育や結婚資金の一括贈与、預貯金を生命保険に変えると相続税が減ること、タワーマンション節税の話もあります。
以上が簡単な要約になります。本書では具体的なデータを用いての説明がたくさんあるので、上記の要約で興味が出た方は一度は読んでみるといいです。筆者は最後に「早めの危機感」が老後貧乏を救うと締めくくっています。何も対策しないで定年退職するのは危険ですね。その時点で住宅ローンが残ってたり、子供が大学生だと、老後貧乏まっしぐらですね。ボーっと生きてるとチコちゃんに叱られますね。自分も危機感を持ちつつ、しっかり勉強して老後に備えたいと思います。
ではでは。
